事業運営会社

事業 肌こねくと合同会社
会社概要 肌こねくと合同会社
予防皮膚創出事業、Next foundation事業

■予防皮膚創出事業 https://hadaconnect.jp(当サイト)
主に化粧品等販売企業の企画/販促責任者様を対象
医療機関取扱い化粧品等の支援サービス
・仕組み創り/実行体制つくりの指導・助言・OJT
・トラブル肌向け化粧品のマーケティング勉強会・講演

■Next foundation事業 https://nfbiz.biz(別サイト サイト左or下のバナーリンク)
主にモノ・サービス販売の責任者/ブランドマネージャー様を対象
本質概念化ブランディングツールの販売
・The branding program導入(ブランド立上げ、リビルド支援)
・The branding program紹介セミナー
経営理念 ●社是:価値の自創(自ら創る価値、その仕組みとルールで戦え)
●ミッション(企業生命を懸けた取り組み 使命感):肌の治療、アフターケアや予防のあり方を追求し、健康な肌を維持、導くための新たな仕組み創りを提供する
●カンパニービジョン(心から叶えるべきと願う未来像):自ら考え創る仕組みとルールが土台になり、価値を与える人と受ける人が適切につながり、新たな未来を創り上げている

●予防皮膚創出事業ビジョン:キュアとケアの新たな仕組みから予防皮膚が確立され、美とアンチエイジを楽しむ世界にする
●Next foundation事業ビジョン:人・モノ・サービスが共感を生む、誰の手も届かない内面に唯一無二の力をつけ、本質を取り戻した世界にする
代表 杉浦 裕彰
経歴概要:医療用皮膚薬メーカーのマルホ株式会社にて医薬品情報担当者(MR)、マーケティング部化粧品プロダクトマネージャー、化粧品事業部長を歴任。医療関係者を主な顧客とした医薬品、化粧品の事業に従事。2018年12月に『肌こねくと合同会社』設立。MR認定、スキンケアマイスター、コスメマイスター、通販エキスパート検定1級、日本コスメティック協会認定指導員(インストラクター)、登録販売者
本社 〒564-0063大阪府吹田市江坂町3丁目4-31-602
オフィス 大阪府 新大阪阪急ビル3階(〒532‐0003 大阪市淀川区宮原1-1-1)
電話番号 06-7662-9041
受付営業日 平日の 月・火・水・木・金
年末年始、当社規定の休日を除く
(業務のため外出が多くご容赦ください)
受付時間 09:00 ~ 17:00
最寄り駅 オフィス:新大阪駅
道順 新大阪オフィス:JR新大阪駅北口3階直結
地下鉄御堂筋線新大阪駅北口4番出口より「新なにわ大食堂」を抜けて上の階へ
設立 2018年12月
取引銀行 楽天銀行
池田泉州銀行
三井住友銀行
プライバシーポリシー 弊社は、以下のようにプライバシーポリシーを定めます。
 本プライバシーポリシーは、弊社が顧客サービスを行うにあたって、個人情報をどのような方針で利用・管理するかについて定めたものです。

(個人情報の取得)
弊社は適法かつ公正な手段によって、お客様の個人情報を取得いたします。
1 弊社のホームページ、電話、FAX、電子メールのお問いあわせ
2 お客さまにご記載いただいた申込書、お客さまからの口頭表現

(個人情報の利用)
1 弊社は、お客さまからご提供いただいた個人情報を、原則として次の目的の範囲で利用させていただきます。
 ア お電話・電子メールでの注文、予約時のお客さま登録
 イ メール配信、イベント、キャンペーンのお知らせといった顧客サービスのため
 ウ お客さまに対する業務上の御連絡
2 弊社は、以下の場合には、上記の目的の範囲を超えた場合であっても、ご本人の同意を得ずに、個人情報を使用する場合があります。
 ア 法令に基づく場合
 イ 人の生命、身体、または財産の保護のために必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難な場合
 ウ 公衆衛生の向上または児童の健全な育成の推進のために、特に必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることが困難な場合
 エ 国の機関もしくは地方公共団体またはその委託を受けた者が、法令の定める事務を遂行することに対して協力する必要がある場合であって、ご本人の同意を得ることにより、当該事務の遂行に支障をおよぼすおそれがあるとき

(個人情報の管理)
1 弊社は、個人情報へのアクセスの管理について、必要かつ適切な措置を講じます。
2 個人情報の社外への持ち出しを制限します。
3 外部からの不正アクセスの防止のために、ファイアーウォールを設置します。
4 弊社は、お客さまからご提供いただきました個人情報について、以下のいずれかに該当する場合を除き、第三者には開示しません。
ア お客さまの指示・同意のある場合
イ 犯罪の疑いのある件について、捜査機関から相当な範囲において開示を求められた場合
ウ 法令等により正当な権限のある公的機関に開示を求められた場合

(個人情報の訂正)
 弊社は、ご本人から個人情報が真実ではないという理由によって、内容の訂正・追加または削除を求められた場合には、利用目的の達成に必要な範囲内において、遅滞なく必要な調査を行い、その結果に基づき、個人情報の内容の訂正などを行い、その旨をご本人に通知します。

(プライバシーポリシーの変更)
 弊社のプライバシーポリシーについて、お客さまの個人情報の取得、利用目的、管理、訂正などに変更が発生した場合は、インターネット上で告知いたします。